クライアントの声

  【クライアントの声】

 

ここでは、「株式会社Dプラス」として、医師不足・医師採用の難しさ、医師の定着等のために、日頃よりこのことに重点を置き、自分たちの目と耳、足を駆使し情報を収集しながら、
人と人との出会いを大切に思いながら、信頼関係を気付いてきた「Dプラス」と関わりのあるドクターや医療施設の方々から、Dプラスについて、または医療についてなど、さまざまな視点から語って頂いております。

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東京女子医科大学麻酔科 主任教授 尾崎 眞 先生

001.JPG -東京女子医科大学麻酔科 主任教授 尾崎 眞 先生-

 

Dプラスに女子医大麻酔科はいろいろとお世話になっています。
もっとも大きなものは、当然のことながら、手術場への臨時のマンパワー派遣に対するものです。といいますのも、女子医大麻酔科は手術室での外科側の要求への対応を「従来は」医局内のマンパワーで全て対応していたのですが、この春から一部をDプラスにお世話になっています。特に、非常勤勤務医の紹介でお世話になっています。
すなわち、大学としての機能を維持するため、手術室での仕事の一部をDプラスから紹介してもらった人材とともにこなすことで、医局員が研究や学生教育への時間を割くことが可能となり、疲弊感解消へとつながりつつあります。

現行の新臨床研修制度がスタートする前までは、女子医大麻酔科の麻酔の大部分は、各科からのいわゆるローテータによりこなされていました。麻酔科の専門医や指導医は、これらローテータの指導をすることで、手術室での仕事をこなしていたのです。利点は女子医大のような体制ではたくさんありました。各科が各科の都合で、手術を組み、術者の都合や病棟ベッドの関係でも「準緊急」として、多くの手術をこなすことがあっても、当該各科からのローテータが直の麻酔の担当をするわけですから、遅くなろうとも、多少出血が多くて麻酔管理に難渋しても現場の麻酔科医からのクレームはほとんど上がってくることはありませんでした。なぜなら、もとをただせば、その当該科のローテータが麻酔をしているわけですから、「またか」「もういいかげんにして」というようなクレームが来るはずもなく、回っていたのでした。

ところが、この新臨床研修制度がスタートしてからは、各科もローテータを出す余裕はなくなりました。また研修医がこれまでは3ヶ月おきに8名ずつ麻酔科を回っていましたが、彼らに従来のローテータの代わりができるはずもなく、医局員が全ての麻酔管理を行う体制が続いていました。それで、毎日40〜50例にのぼる全身麻酔管理をこれまでの蓄えたマンパワーで対処していたのでしたが、上述したようなクレームがどんどん上がってくるだけでなく、こんな状況では、大学としての女子医大病院の価値はない、もっと研究や論文書く時間が欲しいんだという声が上がり、現に10数名が辞めて行きました。

この状況を打開するために、私が頼ったのがDプラスです。持ちつ持たれつで医局員の時間を確保するため、マンパワーを用意していただき、大きな変化が現場に生じつつあります。大学病院としての必要十分条件としての時間を各医局員、少なくともスタッフには少しずつ確保できるようになってきたのでした。WIN-WIN体制で、Dプラスから女子医大麻酔科に来て下さっている先生方にも大学としての女子医大を今後は大いに利用してほしいと思います。
その辺の、橋渡しをリーズナブルにしてくれるのがDプラスであり、これからもますます期待していきたいと思います。

医療法人社団 北斗  鎌田一 会長

鎌田会長 (2).JPG -医療法人社団 北斗  鎌田一 会長-


昨年、9月15日の<リーマン・ショック>は、全世界的規模で連鎖する、金融・経済危機を惹き起こしました。これは、百年に一度の・・・ではなく、人類が初めて遭遇した危機として捉えなければなりません。凡そ8ヶ月が経過し、一定の沈静化が生み出されて来ているかのようですが、<True Dawn>なのか、あるいは<False Dawn>であるのか、現段階では意見の分かれるところです。しかし、今回の事態は、社会の基本的な枠組みの転換をも、迫るものとして位置付けなければなりません。
一方、これまでも<医療危機>、<医療崩壊>などメディアを通じて喧伝されて来た医療の場の混乱は、今回の金融・経済危機を契機に1層深められたと思います。と同時に、医療・福祉を単に<社会的コスト>として落としこめるのではなく、成長産業の視点から医療・福祉を組み立てなおす、と言う新たな潮流も生み出されてきていることを、見逃すことは出来ません。
医療・福祉は国家成長の主要なエンジンの一つなのです。医療・福祉に携わる全ての医療人及び全てのステイク・ホルダーの叡智を結集し、継続し発展・成長可能なヘルスケア・システムの構築を目指さなければなりません。

今回、Dプラスがこの様な大きな視点から、事業ミッションを定められ、人材派遣業を開始され一周年を迎えられたことを心からお慶び申し上げたく思います。また、今後とも私達と共に、医療・福祉領域における新たなビジネス・モデルを構築すべく、お力添え戴きたく思います。

卒後臨床研修制度が開始されてから、戦後数十年に渡って、絶対的な医師供給源として機能してきた医局講座制は、凄まじい変貌を遂げて来ました。
この中で、今後人材派遣業が、新たな社会資源として果たす役割は益々大きくなって行くものと思われます。

人材派遣を通して、新たなヘルスケア・モデルが構築されること、そしてそこに介入する全てのステイク・ホルダーが、モチベーションを更に押し上げて行くことが可能な、社会資源が生み出されること。これが、現在の医療危機を突破して行く主要なエンジンの一つであると考えます。

危機は痛みだけではなく、chanceをも創りだします。共にこの歴史的転換期を走り抜けましょう。

社会医療法人北斗病院 事務次長 久保田 亨

久保田さん.JPG  -社会医療法人北斗病院 事務次長 久保田 亨-

 

Dプラスさんは、医師紹介エージェントというよりは、病院・医師双方にとっての理想の職場創りのパートナーという感じで、とても頼りにしています。
病院側の思いと医師側の思いを双方の立場でよく理解してくれており、とりわけ医師側の立場としては、麻酔学会でもオピニオンを求められるほど事情に精通されている反面、医師の立場に偏重しがちな立場かとは思いますが、きちんと病院側の立場も斟酌されバランスよく対応頂いています。
困った時には、まず相談。そして大抵なんとかしてくれるフットワークの軽さと、人脈の広さには本当に感謝すると共に驚いております。
今後は麻酔科以外の科にも活躍のフィールドが拡大していくことを期待しています。